【NEWSIS】女性アイドルグループNewJeansが所属事務所ADORとの専属契約が終了していない状態で新たなグループ名「NJZ」を掲げて活動を強行することに対し、韓国の裁判所がブレーキをかけたのを受け、NewJeansは海外メディアに向けて声明を発表し、「これが今の韓国の現実だ。韓国がわたしたちを革命家にしたがっているようだ」と主張した。

　裁判所が21日に発表したところによると、ソウル中央地..

　【NEWSIS】女性アイドルグループNewJeansが所属事務所ADORとの専属契約が終了していない状態で新たなグループ名「NJZ」を掲げて活動を強行することに対し、韓国の裁判所がブレーキをかけたのを受け、NewJeansは海外メディアに向けて声明を発表し、「これが今の韓国の現実だ。韓国がわたしたちを革命家にしたがっているようだ」と主張した。

　裁判所が21日に発表したところによると、ソウル中央地方裁判所はADORがNewJeansのメンバー5人を相手取り起こした広告契約締結禁止および芸能プロダクションの地位保全をめぐる仮処分申し立てをすべて容認したという。

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　今回の仮処分申し立ては、ADORが昨年8月にミン・ヒジン前代表を解任したことが発端となった。NewJeansのメンバー5人は同年11月、ミン・ヒジン前代表を14日以内に復帰させるよう要求したが、これが受け入れられなかったことから、専属契約解除を表明した。

　しかし、裁判所による今回の決定を受け、ADORはNewJeansのメンバーたちとの専属契約に従って芸能プロダクションとしての地位を認められることになった。

　NewJeansは22日（現地時間）、米国の週刊誌「タイム」に対し、「（裁判所のこのような決定に）がっかりした」とコメントした。

　しかし、NewJeansは「K-POP産業の問題が一夜にして変わるとは期待していない」とした上で「今まで経験したすべてのことと比べると、これはわたしたちの旅路のまた別の段階に過ぎない」と語った。

　さらに「たぶん、これが今の韓国の現実だと思う」とした上で「まさにそれが、わたしたちにとって変化と成長が必要だと信じている理由」と伝えた。また、NewJeansは「韓国がわたしたちを革命家にしたがっているようだ」と主張した。

　一方、ADORは「この問題が法廷へと拡大したことを遺憾に思う」とした上で「今年メンバーたちがレーベルに復帰すれば完全に解決するだろう」とコメントした。

　さらに「われわれの目標はアーティストの経歴を妨害することではなく、既存の契約に従って活動を続けられるようにすること」と強調した。

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ホン・ジュソク記者

NEWSIS／朝鮮日報日本語版

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