「週4日勤務、肥満率の低下に効果」…ストレスを抑え睡眠・運動量が増加

【NEWSIS】週4日勤務制は、週5日勤務制よりもストレスや体重の管理に役立つという研究結果が発表された。

　12日（現地時間）、英紙デイリー・メールによると、オーストラリアの研究チームが長時間労働と肥満率の相関関係を分析した結果、勤務時間が短縮されるほど肥満率も低下する傾向があることが確認された。

　研究によると、年間の勤務時間を1％短縮した場合、肥満率は約0.16％減少するという。

　今回の研究は、1990年から2022年までの経済協力開発機構（OECD）加盟33カ国の勤務パターンと肥満率を比較分析したもので、研究結果は国際学会「欧州肥満学会（ECO）」で発表された。

　国別の比較では、米国、メキシコ、コロンビアなど長時間労働の文化がある国々で相対的に高い肥満率を示し、北欧諸国は比較的低い肥満率を記録した。

　研究チームは、こうした差について、長時間労働による身体活動の不足とストレスの増加が主な要因である可能性があると分析している。

　ある研究者は「長時間労働は、即席食品（コンビニ飯など）の摂取増加だけでなく、ストレスホルモンであるコルチゾールの上昇とも関連しており、これが体重増加につながる恐れがある」と説明した。

　続けて「ワーク・ライフ・バランスが改善されれば、人々はより健康的な食事を選択し、身体活動も増加する可能性が高い」と付け加えた。

　複数の研究でも、勤務日の短縮がストレスの減少、睡眠の改善、身体活動の増加に繋がり、体重管理に役立つと報告されている。

　約3000人を対象に実施されたある研究では、週4日制の導入から6カ月後、健康状態の改善、睡眠問題の減少、ストレスの低下が確認された。

　ドイツの研究では、ウェアラブル端末を用いた測定の結果、週4日勤務者はストレスが大幅に低く、睡眠時間と運動量が増加したことが分かった。

　睡眠時間が不足すると、ストレスによる過食が増えるという研究結果もある。

　しかし、一部の専門家は、週4日勤務制がすべての問題を解決するわけではないと指摘している。

　ジョージタウン大学のカル・ニューポート教授は「燃え尽き症候群（バーンアウト）の核心的な原因は業務の過負荷であり、単に勤務日を減らすだけでは根本的な解決は難しい」と指摘した。

　英国のシンクタンク、経済政策研究所（IEA）のクリストファー・スノーデン博士は「勤務時間が減れば所得も減少する可能性があり、低所得層ほど肥満率が高いという点も考慮すべきだ」と批判的な見解を示した。

※ 本記事はAIで翻訳されています。