「韓国映画は見た目だけ?」

　昨年、韓国映画は2001年に比べて29本多く公開されるなど活気を見せたが、1本あたり4億3100万ウォンの赤字を計上した。1本あたり10億9700万ウォンの黒字を計上した2001年と比較すると、収益性が大幅に悪化している。

　映画振興委員会は最近発表した「2002韓国映画収益性分析」という報告書で「純制作費の著しい上昇が収益性の悪化を招いた」と明らかにした。

　2002年は前年に比べてスクリーン数が19%増加し、年間の韓国映画の観客動員数も1億500万人と18%増加したが、「外見上の成長とは異なり、収益はマイナス傾向に転じた」という忠武路(チュンムロ/韓国映画の中心地)の主張が今回の調査で事実として確認された。

　昨年公開された韓国映画81本のうち45本を対象に実施された今回の調査で、総収益は1614億5100万ウォン、総費用は1808億4000万ウォンであることが分かった。

　純制作費は1本あたり24億4800万ウォンで、2001年の16億2400万ウォンに比べ50.7%増え、1本あたりの制作費(純制作費+マーケティング費)は、2001年(25億5300万ウォン)より45.8%増加した37億2200万ウォンであることが分かった。

　総費用のうち、純制作費とマーケティング費は、それぞれ60.9%と31.7%の割合を占めた。

　1996年と比較すると、純制作費は172%、マーケティング費は約1174%増加した。これは映画会社が全国公開を通じて短期間に最大の収益を上げようと、争うようにマーケティングを展開したため。

　報告書は「2002年は韓国映画1本あたりが損益分岐点を越えるには、上映館のみで30億ウォン以上の収益を上げなければならなかった」と指摘した。観客1人あたりの平均収益を2700ウォンで計算した場合、全国で111万人の観客を集めれば元が取れる計算になる。

　今年10月に韓国映画のマーケットーシェアが70%を超えるなど、韓国映画は今年も好調だ。スクリーンクォーター制(国産映画の義務上映制度)縮小の論議が起こった1年の終わりに発表された今回の調査結果は、活況の裏に隠れていた「毒」を暴き出したという点で、韓国映画にとっては「良薬」にもなり得る。

　重要なのはやはり中身で、見た目ではない。