NewJeans敗訴、裁判所が「ADORとの専属契約は有効」と判断

　【NEWSIS】裁判所が、女性アイドルグループNewJeansと所属事務所ADORの信頼関係が破綻していると認めるのは難しく、専属契約は有効だと判断した。

　ソウル中央地方裁判所は30日、ADORがNewJeansのメンバー5人を相手取り提起した専属契約有効確認訴訟で「原告と被告の間で2022年4月21日に結ばれた専属契約は有効だということを確認した」と言い渡した。訴訟費用はNewJeansが負担することになった。

　裁判所は「ミン・ヒジンが原告の代表取締役の職を解任されたという事情だけでは、マネジメントの空白が発生したり原告に遂行能力がないと見るのは難しい」とした上で「原告がミン・ヒジンに代表取締役の職を保障することが専属契約上、重大な義務と見る根拠を見出すことはできなかった」と説明した。

　これに先立ち、ADORはNewJeansが一方的に契約解除を宣言したとし、昨年12月に専属契約有効確認訴訟を提起した。NewJeansは昨年11月、ADORの義務不履行などを理由に契約解除を宣言していた。