韓流効果で韓国企業の売り上げ増＝大韓商工会議所

　韓流の経済効果が立証された。

　大韓商工会議所は7日、主要サービス製造分野300社の企業を対象にした、韓流の経済効果と韓国企業の活用実態調査の結果を発表した。調査の結果、回答企業の51.9%が「韓流効果で、売上が上昇した」と答え、文化・観光部門はもちろん、流通、食品、電子、化粧品、自動車、衣類部門まで、韓流ブームの恩恵にあずかっていることが分かった。

　大象は昨年8月からKARAを「飲む紅酢（ホンチョ）」のイメージキャラクターに抜てき。日本での売上が前年比で35倍増（2010年14億ウォン、2011年500億ウォン）を記録した。チャン・グンソクを「ソウルマッコリ」のイメージキャラクターに起用したロッテ酒類は、当初の目標値の2倍に相当する3600万本の輸出に成功した。オットゥギも「キス麺」のイメージキャラクターにJYJのユチョンを抜てき。日本、中国、ニュージーランド、ロシアなどに輸出を拡大している。

　電子業界もタイ出身の2PMのニックンをイメージキャラクターに抜てきしたサムスン電子、SUPER JUNIORとf（x）を起用したLG電子などが売上を伸ばした。旅行業界でも韓流の恩恵を受けた。チェスツアーズはチャン・グンソク、ユン・ゲサン、ZE：A（ゼア）など韓流スターのコンサートやファンミーティングなどを活用し、昨年日本の観光客を前年より32％増の16万1000人を誘致する成果を収めた。

　このような成果のため、企業5社のうち1社は韓流スターや韓国ドラマを活用するマーケティングを活用中。特に、ドラマや映画（73％）、K-POP（62.8%）が経済的効果が高いことが分かった。