映画制作会社に巨額の損害賠償請求訴訟を起こされたキム・ソナが自身の立場を表明した。
映画制作会社「ユン・アンド・ジュン」は20日、同社制作の映画『木曜日の子供』が、キム・ソナとキム・ソナの所属事務所IHQの契約義務不履行によって制作中止に追い込まれ、計23億3600万ウォン(約3億1400万円)の損害を受けたとして、キム・ソナとIHQを相手取り損害賠償請求訴訟を起こした。
この訴えに対し、IHQは21日、「キム・ソナとIHQは一度も出演契約義務を怠ったことはなく、だれよりも積極的に撮影に協力した」と立場を表明した。
IHQは「キム・ソナは『木曜日の子供』出演のため、この2年間他作品への出演を断ってきたし、他の活動もできない状態でいる。撮影日程を守らなかったこともなく、訴えに対する反証はすべて確保している」としている。またIHQは「制作会社と監督、投資会社間のあつれきによって映画制作会社とシナリオの変更が相次ぎ、これ以上撮影を進められない」とも指摘している。
IHQは「キム・ソナは同作の撮影ができないため、2年間もなんら芸能活動できない状態だ。映画撮影の中断によって、キム・ソナ自身莫大な精神的・物質的被害を受けた。ユン・アンド・ジュンが投資会社からの責任追及を逃れる手段として今回の訴訟に踏み切ったことについては大変遺憾」とコメントしている。
『木曜日の子供』は誘拐された娘を救うため、殺人犯を無罪にするという勝つ見込みのない裁判に挑戦する女性弁護士の苦闘を描いたもの。