日本で韓流関連商品の売上げが減少し、韓国映画の興行作も減り、韓流ブームが限界に到逹したのではないかという観測が出ている。
KOTRA名古屋貿易館は7日、日本日経ビジネス最近号の分析として、日本国内の韓流ブームが限界に到逹した兆しが見えると報告した。
この報告によると、昨年日本の韓国映画収入額は42億4000万円(424億ウォン)と、2003年の3倍を記録したが、日本現地の韓流関連消費の動きには大きな変化が起きている。
『冬のソナタ』と関連した売り上げは昨年5月12億円(120億ウォン)だったが、同年12月には2億円(20億ウォン)に急落した。
また、昨年日本に輸入された韓国映画29本のうち、入場料収入規模が5億円(50億ウォン)を超えた作品は一部人気俳優が出演した4本に過ぎなかった。
韓国のテレビドラマも主に午後11時など視聴率の低い時間帯に放送されるため、ほとんどが視聴率10%を超えずにいる。これに、韓国の音楽著作権管理をめぐる混線も、韓流ブームの持続に否定的な要因として働いている。
名古屋貿易館は「放送で韓流ブームが冷めれば、日本国内での韓流ブームを持続させることは難しいだろう」と見通した。