観客動員1000万人時代を開く映画『実尾島』の経済効果が、約4000億ウォンに達するという分析結果が出た。

　サムスン経済研究所は11日、「『実尾島』の経済波及効果は3000億～4000億ウォンで、劇場売上の他にビデオ、DVD、ケーブルテレビ、地上波テレビ放送などの付加版権、海外輸出額などの直接的な経済効果以外にも雇用、付加価置、生産誘発効果まで含めた場合、3000億ウォンは優に越える」と明らかにした。

　サムスン経済研究所のコ・ジョンミン首席研究員はこれについて「映画観客の交通費、飲食費、その他の購買効果まで勘案したもの」としながら、「ロケ地となった実尾(シルミ)島と仁川(インチョン)市に対するブランド価値も上昇するなど、観光産業に及ぶ影響も大きい」と述べた。

　この分析は韓国銀行が発表した映画『友へ/チング』の経済波及効果の1158億ウォンの3倍以上に達する。

　純制作費87億ウォンにマーケティング費用37億ウォンの計120億ウォンが投じられた『実尾島』は、興行収益だけも580億ウォンに上る。

　このうちの半分となる劇場収益分を差し引いた290億ウォンから、さらに120億ウォンの製作費用を除いた170億ウォンが投資、製作、配給会社の「シネマサービス」と共同制作会社の「韓脈(ハンメク)映画」に帰属する。

　しかし、薜景求(ソル・ギョング)、安聖基(アン・ソンギ)、チョン・ジェヨン、ホ・ジュノなどの出演者らは、ランニングギャランティーの契約を交わしておらず、大ヒットの恩恵を受けられない立場にある。

　一般的に主演の場合、損益分岐点を超えた時点で観客1人あたり150ウォンのランニングギャランティー契約を交わすため、薜景求は10億ウォン以上の副収入を逃す形となる。

　一方、現在約950万人の観客動員を記録している『実尾島』は、来週中に韓国映画史上初の1000万人の観客動員突破が有力視されており、3月中旬まで上映された場合、観客動員は最大1200万人に達する見込みだ。 　

『スポーツ朝鮮/キム・ホヨン記者 allstar@sportschosun.com 』